#1 固定資産除売却損の注記（連結）: 当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
主に機械及び装置の売却と建物及び構築物の除却によるものであります。
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#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、財務諸表等規則第25条を適用し、当該各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の減価償却累計額については掲記を省略し、純額のみ表記しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」5,726,197千円「減価償却累計額」△3,664,327千円、「構築物」656,433千円「減価償却累計額」△455,090千円、「機械及び装置」3,983,871千円「減価償却累計額」△2,692,857千円、「車両運搬具」35,452千円「減価償却累計額」△33,971千円、、「工具、器具及び備品」1,418,163千円「減価償却累計額」△1,334,986千円、「リース資産」819,457千円「減価償却累計額」△411,615千円はそれぞれ「建物」2,061,870千円、「構築物」201,343千円、「機械及び装置」1,291,014千円、「車両運搬具」1,480千円、「工具、器具及び備品」83,176千円、「リース資産」407,841千円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」と「施設利用権」は、重要性を考慮し当事業年度より「その他」として表示しております。
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#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………15～50年
機械装置及び運搬具……4～17年
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