前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、財務諸表等規則第25条を適用し、当該各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の減価償却累計額については掲記を省略し、純額のみ表記しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」5,726,197千円「減価償却累計額」△3,664,327千円、「構築物」656,433千円「減価償却累計額」△455,090千円、「機械及び装置」3,983,871千円「減価償却累計額」△2,692,857千円、「車両運搬具」35,452千円「減価償却累計額」△33,971千円、、「工具、器具及び備品」1,418,163千円「減価償却累計額」△1,334,986千円、「リース資産」819,457千円「減価償却累計額」△411,615千円はそれぞれ「建物」2,061,870千円、「構築物」201,343千円、「機械及び装置」1,291,014千円、「車両運搬具」1,480千円、「工具、器具及び備品」83,176千円、「リース資産」407,841千円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」と「施設利用権」は、重要性を考慮し当事業年度より「その他」として表示しております。
2015/06/25 13:38
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