有価証券報告書-第90期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産除く)
主として工具及び平成10年4月1日以降の新規取得建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については定率法によっております。
(主な耐用年数)

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	2年～17年
工具、器具及び備品	2年～20年

なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については主として3年間で均等償却をしております。
また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年度から5年間で均等償却をしております。
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。