有価証券報告書-第76期(2023/04/01-2024/03/31)

文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において、当社が判断したものである。
当社の当事業年度については各種改善活動に加え製造経費の抑止策を遂行したが、鋼材及び消耗部材などの大幅な価格上昇が売価に転嫁できていないことが影響した結果、営業損失の計上となった。今後も継続して受注等の変動要因に柔軟に対応し得るような構造改革を目指す考えであるが、世界情勢並びに地政学リスクによる悪影響が懸念される昨今、急激な事業環境の変化にも迅速に対応できるようリスク管理の強化と共に、より筋肉質で強靭な企業体質への変革を図るため、徹底した原価改善活動及び働き方改革などを通じ生産性を向上させ経費の削減に努めていかなければならない。また当社主力事業である自動車産業は、コロナ禍の収束と半導体不足の緩和により各社の生産と販売は回復傾向を辿った一方、世界最大市場の中国ではEVシフトが進み、ガソリン車の販売を中心とする自動車メーカーが苦戦を強いられた場面があった。急速なEVの普及に伴い今後、電動コンプレッサの需要も急加速すると思料される。
当社ではこの100年に一度の大変革期と言われる「CASE」の時流に取り残されることなき様、設備などのハードウェアのみならずソフト面 (技術・人・情報・意識他)でのスパイラルアップを図り、昨今のボーダーレス且つグローバルな競争時代を勝ち抜く所存である。