有価証券報告書-第77期(2024/04/01-2025/03/31)
有報資料
文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において、当社が判断したものである。
当社の当事業年度については消耗部材価格の大幅な値上がりなど物資全般の価格上昇傾向が続く中、電力使用量効率化やLCA的手法を用いた自働化による製造原価低減を含む各種改善活動に加え、製造経費の最適管理を遂行したことで営業利益を創出した。自動車業界においては、世界的な半導体供給不足や物流の混乱といった課題が依然として一部に残るものの、各社供給体制の再構築により徐々に生産は回復基調へと推移した。また、カーボンニュートラルへの対応やCASE(Connected Autonomous Shared Electric)分野への投資が継続して活発化する中、EV(電気自動車)を筆頭に次世代車の開発と生産体制の強化が進展している。なお当社主力事業である自動車用空調部品分野においても、地球温暖化対策への対応や快適性向上ニーズの高まりから、カーエアコン用コンプレッサの性能・効率化が一層求められており、精密部品の加工技術にもより高い精度・品質・コスト競争力が求められている。
当社では今こそ改めて、生産方式、品質管理、技術力といった長年の蓄積価値を振り返り、ものづくりに真摯に取り組んで行く。今後も次世代及び現行車両、双方に関連した幅広い製品の営業活動を展開し、多様な製品ラインナップを整備することで安定的な売上高の確保、更には効率化を推進することで多様な顧客からの受注を獲得し、お客様へメリットを提供できる強い中小企業を目指す所存である。
当社の当事業年度については消耗部材価格の大幅な値上がりなど物資全般の価格上昇傾向が続く中、電力使用量効率化やLCA的手法を用いた自働化による製造原価低減を含む各種改善活動に加え、製造経費の最適管理を遂行したことで営業利益を創出した。自動車業界においては、世界的な半導体供給不足や物流の混乱といった課題が依然として一部に残るものの、各社供給体制の再構築により徐々に生産は回復基調へと推移した。また、カーボンニュートラルへの対応やCASE(Connected Autonomous Shared Electric)分野への投資が継続して活発化する中、EV(電気自動車)を筆頭に次世代車の開発と生産体制の強化が進展している。なお当社主力事業である自動車用空調部品分野においても、地球温暖化対策への対応や快適性向上ニーズの高まりから、カーエアコン用コンプレッサの性能・効率化が一層求められており、精密部品の加工技術にもより高い精度・品質・コスト競争力が求められている。
当社では今こそ改めて、生産方式、品質管理、技術力といった長年の蓄積価値を振り返り、ものづくりに真摯に取り組んで行く。今後も次世代及び現行車両、双方に関連した幅広い製品の営業活動を展開し、多様な製品ラインナップを整備することで安定的な売上高の確保、更には効率化を推進することで多様な顧客からの受注を獲得し、お客様へメリットを提供できる強い中小企業を目指す所存である。