有価証券報告書-第81期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた1,844百万円は、「受取手形」1,774百万円、「電子記録債権」69百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「販売奨励金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた237百万円は、「販売奨励金」0百万円、「その他」236百万円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた1,844百万円は、「受取手形」1,774百万円、「電子記録債権」69百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「販売奨励金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた237百万円は、「販売奨励金」0百万円、「その他」236百万円として組み替えております。