建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 15～50年
機械及び装置 7～12年

2016/06/29 16:06

#2 固定資産処分損に関する注記

定資産処分損の内訳
主として、不要となった建物

2016/06/29 16:06

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループが計上した減損損失のうち、重要なものは以下のとおりである。

用途	場所	種類	金額(百万円)
遊休	中華人民共和国九江市	建物及び構築物	1,336
		機械装置及び運搬具	2,822

(経緯)
上記の遊休資産については、将来使用する見込みがなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識した。

2016/06/29 16:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 5年～15年
②無形固定資産
定額法を採用している。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、販売可能有効期間(3年)に基づく定額法によっている。また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(主として30年)に基づく定額法によっている。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/29 16:06