- #1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 7～12年
2019/06/27 15:46- #2 固定資産処分損に関する注記
第115期(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
主として、不要となった建物
第116期(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
2019/06/27 15:46- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 5年～15年
2019/06/27 15:46- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 5年～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、販売可能有効期間(3年)に基づく定額法によっております。また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(主として30年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:46
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
