固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物
3年～50年
機械及び装置・車両運搬具
4年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/04/13 14:23

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	1百万円	0百万円
有形固定資産のその他(工具、器具及び備品)	-	1百万円
無形固定資産(ソフトウエア)	0百万円	-

2016/04/13 14:23

#5 固定資産廃棄損に関する注記

※3 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	0百万円	12百万円
有形固定資産のその他(工具、器具及び備品)	4百万円	0百万円
無形固定資産(ソフトウエア)	0百万円	-

2016/04/13 14:23

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2016/04/13 14:23

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べ7,610百万円増加し、59,293百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金6,909百万円、仕掛品を中心としたたな卸資産1,872百万円の増加によるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ852百万円減少し、24,316百万円となりました。これは主に、繰延税金資産592百万円、有形固定資産514百万円の減少によるものであります。

2016/04/13 14:23

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3年～50年
機械装置及び運搬具
4年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/04/13 14:23