建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
事業用建物については定額法を、それ以外は定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
(4)長期前払費用
定額法によっている。2015/06/26 13:18

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりである。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物・構築物	0百万円		4百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	1		0

2015/06/26 13:18

#3 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。

前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	0百万円		-百万円
車両運搬具	0		-

2015/06/26 13:18

#4 固定資産除売却損の注記

※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりである。

前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	-百万円		2百万円
構築物	-		0

2015/06/26 13:18

#5 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産は長期借入金(5,128百万円)、短期借入金(422百万円)、預り金(304百万円)および長期預り金(2,433百万円)の担保に供している。

建物・構築物	2,238 (245)百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	5,872(5,870)
土地	4,279 (-)
現金預金	1,040(1,040)
計	13,430(7,156)百万円

「金額」の( )内は、工場財団抵当に供しているもので内数である。
なお、対応する債務はないが、担保に供している資産は、次のとおりである。

2015/06/26 13:18

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(3年ないし5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
(ニ)長期前払費用
定額法によっている。2015/06/26 13:18