建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
事業用建物については定額法を、それ以外は定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
(4)長期前払費用
定額法によっている。2016/06/29 13:28

#2 固定資産売却損の注記

※2 固定資産売却損の内訳は、次のとおりである。

前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	2百万円		-百万円
構築物	0		-

2016/06/29 13:28

#3 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産は長期借入金(12,414百万円)、短期借入金(807百万円)、預り金(304百万円)および長期預り金(2,128百万円)の担保に供している。

建物・構築物	3,021 (1,127)百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	12,604(12,602)
土地	4,279 (-)
現金預金	1,842 (-)
計	21,747(13,730)百万円

「金額」の( )内は、工場財団抵当に供しているもので内数である。
なお、対応する債務はないが、担保に供している資産は、次のとおりである。

2016/06/29 13:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(3年ないし5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
(ニ)長期前払費用
定額法によっている。2016/06/29 13:28