- 1963
- 2026/10/13
- 時価
- 5274億円
- PER 予
- 11.35倍
- 2010年以降
- 赤字-112.5倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.23倍
- 2010年以降
- 0.44-2.87倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.41%
- ROE 予
- 10.82%
- ROA 予
- 5.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び売上原価に含まれる研究開発費2023/06/29 13:37
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 13:37
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 貸倒引当金繰入額 3,371 3,317 研究開発費 4,944 6,686 その他経費 9,678 11,468 - #3 営業費用の注記
- ※2 営業費用のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 13:37
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 減価償却費 2,289 2,381 研究開発費 1,301 2,096 外注費 2,608 3,060 - #4 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2023/06/29 13:37
当連結会計年度は、長期経営ビジョン「2040年ビジョン」の1stフェーズ「挑戦の5年間」と位置付ける中期経営計画「Building a Sustainable Planetary Infrastructure (BSP2025)」の2年目として、引き続き3つの重点戦略①EPC事業のさらなる深化、②高機能材製造事業の拡大、③将来の成長エンジンの確立に注力してきました。その結果、将来のビジネスの核となる技術の早期獲得を目的とした実証事業の推進の継続に加えて新たな実証事業の推進、事業推進のための特別目的会社の設立、事業化推進のための関係者との連携構築、新たな産学の連携を促進することができました。なお、研究開発費については、当社で行っている各セグメントに配分できない研究開発費用2,096百万円が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、7,862百万円です。
① 総合エンジニアリング事業