- 6373
- 2025/12/26
- 時価
- 162億円
- PER
- 12.67倍
- 2010年以降
- 赤字-24.85倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.22-0.92倍
(2010-2025年) - 配当
- 1.68%
- ROE
- 3.88%
- ROA
- 1.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 331億400万
- 2016年3月31日 -11.99%
- 291億3600万
個別
- 2015年3月31日
- 250億9200万
- 2016年3月31日 -11.23%
- 222億7300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)セグメント利益又は損失(△)、セグメント資産、その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2016/06/30 14:54
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)セグメント利益又は損失(△)、セグメント資産、その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2016/06/30 14:54
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/30 14:54
有形固定資産
主として、動力伝動搬送関連事業における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~47年
機械及び装置 2~9年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 14:54 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/30 14:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 - 土地 22 - リース資産 2 - その他 0 - 計 24 - - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/30 14:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物並びに土地 68百万円 24百万円 機械装置及び運搬具 15 4 その他 2 1 計 86 30 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/30 14:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 33百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 70 14 その他 0 0 計 104 16 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/30 14:54
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/30 14:54
- #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 14:54
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △126 △82 その他有価証券評価差額金 △2,717 △1,766
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 14:54
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △126 △83 その他有価証券評価差額金 △2,754 △1,787
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 447百万円 441百万円 固定資産-繰延税金資産 378 240 流動負債-繰延税金負債 △0 - - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~9年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 14:54 - #13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2016/06/30 14:54
前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 6,132 6,687 固定資産合計 5,998 5,579