オリエンタルチエン工業（6380）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億9358万
- 2009年3月31日 -5.93%
- 2億7616万
- 2010年3月31日 -4.17%
- 2億6465万
- 2010年12月31日 -5.95%
- 2億4892万
- 2011年3月31日 -1.84%
- 2億4434万
- 2011年6月30日 -1.71%
- 2億4017万
- 2011年9月30日 -1.74%
- 2億3599万
- 2011年12月31日 -1.77%
- 2億3182万
- 2012年3月31日 -1.8%
- 2億2765万
- 2012年6月30日 -0.26%
- 2億2705万
- 2012年9月30日 -1.24%
- 2億2424万
- 2012年12月31日 -1.57%
- 2億2072万
- 2013年3月31日 -1.75%
- 2億1685万
- 2013年6月30日 -1.65%
- 2億1328万
- 2013年9月30日 -0.34%
- 2億1254万
- 2013年12月31日 -1.73%
- 2億887万
- 2014年3月31日 -1.76%
- 2億520万
- 2014年6月30日 -1.66%
- 2億179万
- 2014年9月30日 -1.69%
- 1億9838万
- 2014年12月31日 -0.03%
- 1億9831万
- 2015年3月31日 -1.78%
- 1億9479万
- 2015年6月30日 -1.69%
- 1億9149万
- 2015年9月30日 -1.27%
- 1億8907万
- 2015年12月31日 -1.76%
- 1億8574万
- 2016年3月31日 -1.79%
- 1億8242万
- 2016年6月30日 -1.66%
- 1億7939万
- 2016年9月30日 -1.69%
- 1億7637万
- 2016年12月31日 -1.72%
- 1億7334万
- 2017年3月31日 -1.75%
- 1億7032万
- 2017年6月30日 -1.61%
- 1億6757万
- 2017年9月30日 -1.64%
- 1億6482万
- 2017年12月31日 -1.42%
- 1億6248万
- 2018年3月31日 -1.7%
- 1億5973万
- 2018年6月30日 -1.36%
- 1億5756万
- 2018年9月30日 +94.64%
- 3億668万
- 2018年12月31日 -1.29%
- 3億273万
- 2019年3月31日 -1.37%
- 2億9858万
- 2019年6月30日 -1.33%
- 2億9461万
- 2019年9月30日 +29.04%
- 3億8017万
- 2019年12月31日 +4.48%
- 3億9718万
- 2020年3月31日 -1.38%
- 3億9169万
- 2020年6月30日 -1.27%
- 3億8671万
- 2020年9月30日 -0.95%
- 3億8304万
- 2020年12月31日 -1.12%
- 3億7875万
- 2021年3月31日 -0.4%
- 3億7722万
- 2021年6月30日 -0.26%
- 3億7624万
- 2021年9月30日 +0.2%
- 3億7701万
- 2021年12月31日 -0.94%
- 3億7348万
- 2022年3月31日 +2.34%
- 3億8223万
- 2022年6月30日 -1.36%
- 3億7704万
- 2022年9月30日 -1.27%
- 3億7225万
- 2022年12月31日 +5.34%
- 3億9211万
- 2023年3月31日 -0.73%
- 3億8925万
- 2023年6月30日 -1.35%
- 3億8400万
- 2023年9月30日 +0.91%
- 3億8750万
- 2023年12月31日 -1.23%
- 3億8272万
- 2024年3月31日 -0.88%
- 3億7937万
- 2024年6月30日 -1.57%
- 3億7342万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。2026/06/24 16:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については主に法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。 - #2 固定資産廃棄損の注記（連結）
- ※7 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2026/06/24 16:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 12千円 -千円 機械装置及び運搬具 110 38 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/24 16:00
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 711,291千円 (563,071千円) 669,063千円 (529,308千円) 機械装置及び運搬具 567,849 (567,849 ) 570,492 (570,492 )
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 1.減損損失を認識した資産2026/06/24 16:00
以下の資産について減損損失6,881千円(建物及び構築物 2,747千円、機械装置及び運搬具 1,111千円、その他 3,022千円)を計上しております。
2.減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失(千円) 石川県白山市 スプロケット事業部用資産 機械装置及び運搬具 他 3,906 愛知県名古屋市 名古屋営業所用資産 建物及び構築物 他 0 東京都江東区 東京営業所用資産 建物及び構築物 他 1,993 大阪府大阪市 大阪営業所用資産 建物及び構築物 他 61 広島県広島市 広島営業所用資産 建物及び構築物 他 919 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2026/06/24 16:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
