日立建機（6305）の売上収益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9405億3700万
- 2009年3月31日 -20.88%
- 7441億6700万
- 2009年12月31日 -44.4%
- 4137億4900万
- 2010年3月31日 +46.41%
- 6057億8800万
- 2010年6月30日 -72.38%
- 1673億3900万
- 2010年9月30日 +106.83%
- 3461億
- 2010年12月31日 +53.17%
- 5301億2800万
- 2011年3月31日 +45.96%
- 7737億6900万
- 2011年6月30日 -77.25%
- 1760億3800万
- 2011年9月30日 +107.29%
- 3649億100万
- 2011年12月31日 +51.63%
- 5532億8200万
- 2012年3月31日 +47.69%
- 8171億4300万
- 2012年6月30日 -75.45%
- 2006億1900万
- 2012年9月30日 +87.85%
- 3768億6600万
- 2012年12月31日 +47.13%
- 5544億8600万
- 2013年3月31日 +39.29%
- 7723億5500万
- 2013年6月30日 -75.85%
- 1865億5700万
- 2013年9月30日 +100.34%
- 3737億4400万
- 2013年12月31日 +49.26%
- 5578億6200万
- 2014年3月31日 +43.94%
- 8029億8800万
- 2014年6月30日 -76.62%
- 1876億9900万
- 2014年9月30日 +107.32%
- 3891億4200万
- 2014年12月31日 +48.99%
- 5797億7300万
- 2015年3月31日 +40.71%
- 8157億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 4799億2200万
- 2009年3月31日 -17.02%
- 3982億3200万
- 2010年3月31日 -40.01%
- 2388億8200万
- 2011年3月31日 +54.27%
- 3685億2500万
- 2012年3月31日 +23.3%
- 4543億7700万
- 2013年3月31日 -10.65%
- 4060億100万
- 2014年3月31日 -3.66%
- 3911億5400万
- 2015年3月31日 +0.48%
- 3930億3500万
- 2016年3月31日 -9.74%
- 3547億4600万
- 2017年3月31日 +0.66%
- 3570億7200万
- 2018年3月31日 +33.65%
- 4772億2100万
- 2019年3月31日 +14.4%
- 5459億4900万
- 2020年3月31日 -11.61%
- 4825億7100万
- 2021年3月31日 -18.59%
- 3928億4200万
- 2022年3月31日 +40.48%
- 5518億5900万
- 2023年3月31日 +31.72%
- 7268億9400万
- 2024年3月31日 +11.51%
- 8105億5600万
- 2025年3月31日 -10.72%
- 7236億6000万
- 2026年3月31日 -4.73%
- 6894億4100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/23 16:40
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上収益(百万円) 654,051 1,405,493 税引前中間(当期)利益(百万円) 60,959 124,226 - #2 主要な顧客に関する情報（IFRS）（連結）
- (4) 顧客別情報2026/06/23 16:40
前連結会計年度及び当連結会計年度において、単一顧客として重要な顧客に対する売上収益はありません。 - #3 地域に関する情報（IFRS）（連結）
- (3) 地域別情報2026/06/23 16:40
仕向地別の外部顧客向け売上収益は、以下のとおりです。
- #4 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/23 16:40
(注) 個別取引実績は、景気動向に影響されるため、定量的な保有効果として表記していません。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 (注)1 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) カヤバ株式会社 1,784,000 1,784,000 ・保有目的:資材の安定調達・定量的な保有効果:安定的な部品供給の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 無 7,395 5,243 株式会社ワキタ 1,200,000 1,200,000 ・保有目的:販売先の強化・定量的な保有効果:販売の拡充の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 有 2,257 2,075 Envirosuite Ltd. ― 172,413,793 ・保有目的:協業先としての関係強化・定量的な保有効果:相互連携強化の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 無 ― 1,345 1,497 1,116 日本鋳造株式会社 718,921 718,921 ・保有目的:資材の安定調達・定量的な保有効果:安定的な部品供給の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 無 592 600 鉱研工業株式会社 ― 783,000 ・保有目的:地中掘削機器のサービス対応力の強化・定量的な保有効果:相互連携強化の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 無 ― 362 ニシオホールディングス株式会社 66,000 66,000 ・保有目的:販売先の強化・定量的な保有効果:販売の拡充の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 無 285 276 株式会社南陽 145,200 145,200 ・保有目的:販売先の強化・定量的な保有効果:販売の拡充の結果、提出会社の売上収益に一定の効果がみられた。 有 209 168
③ 保有目的が純投資目的である投資株式 - #5 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 製品及びサービスに関する情報2026/06/23 16:40
製品及びサービスごとの外部顧客への売上収益は、以下のとおりです。
- #6 注記事項－企業結合、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当該事業譲受に係る取得関連費用に重要性はありません。2026/06/23 16:40
(6) 被取得企業及び譲受事業の売上収益及び当期利益
当該事業譲受の取得日から2025年3月31日までの売上収益及び当期利益は、連結財務諸表に対する影響額に重要性がないため開示していません。 - #7 注記事項－売上収益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 収益の分解2026/06/23 16:40
当連結グループの売上収益は、主に顧客との契約から認識された収益であり、提出会社の報告セグメントを地域別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #8 注記事項－非継続事業、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 非継続事業の損益は以下のとおりです。2026/06/23 16:40
(注)前連結会計年度において、非継続事業を構成する資産を、売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した減損損失1,394百万円が含まれています。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上収益 16,145 - 費用(注) △14,648 -
非継続事業に係るキャッシュ・フローは以下のとおりです。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 売上収益2026/06/23 16:40
当連結会計年度の連結売上収益は前連結会計年度比2.5%増加の1兆4,054億9千3百万円となりました。
② 売上原価、販売費及び一般管理費 - #10 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ② 【連結損益計算書】2026/06/23 16:40
(単位:百万円) 継続事業 売上収益 5、19 1,371,285 1,405,493 売上原価 △942,641 △988,077 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1. 関係会社との取引高2026/06/23 16:40
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上収益 532,929 百万円 539,201 百万円 仕入高 303,262 286,534
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
