構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 41億600万
- 2009年3月31日 +27.59%
- 52億3900万
- 2010年3月31日 -15.31%
- 44億3700万
- 2011年3月31日 -10.98%
- 39億5000万
- 2012年3月31日 -6.68%
- 36億8600万
- 2013年3月31日 -5.62%
- 34億7900万
- 2014年3月31日 +13.11%
- 39億3500万
- 2015年3月31日 -3.81%
- 37億8500万
- 2016年3月31日 -5.05%
- 35億9400万
- 2017年3月31日 -4.81%
- 34億2100万
- 2018年3月31日 -8.18%
- 31億4100万
- 2019年3月31日 -3.5%
- 30億3100万
- 2020年3月31日 +15.24%
- 34億9300万
- 2021年3月31日 +0.06%
- 34億9500万
- 2022年3月31日 +20.8%
- 42億2200万
- 2023年3月31日 +24.25%
- 52億4600万
- 2024年3月31日 +35.7%
- 71億1900万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- リースに関連する費用、キャッシュ・アウトフローは、以下のとおりです。2024/06/25 16:03
リース負債の満期分析は、「注25.金融商品及び関連する開示」に記載しています。(単位:百万円) 土地 761 1,146 建物及び構築物 6,376 7,052 機械装置及び運搬具 3,090 3,047
(2) 貸主側 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しています。取得価額には、資産の取得に直接関連する費用、将来の解体、除去及び原状回復費用を含めています。各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって、定額法で減価償却を行っています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりです。2024/06/25 16:03
建物及び構築物 2年から67年
機械装置及び運搬具 2年から30年