支払手数料、流動負債合計、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -5億2900万
- 短期借入れによる収入
- 129億4600万
2009年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -6200万
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -2億6500万
- 短期借入れによる収入
- 186億8000万
2010年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -3300万
- 短期借入れによる収入
- 264億1400万
2011年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- 3億6200万
- 短期借入れによる収入
- 97億6800万
2012年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- 3億5900万
- 短期借入れによる収入
- 201億6700万
2013年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- 2億3800万
- 短期借入れによる収入
- 285億3300万
2014年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- 1億1100万
- 短期借入れによる収入
- 193億3200万
2015年3月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- 204億4100万
2015年12月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- 131億2000万
2016年12月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- 143億6400万
2017年12月
2018年12月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- 870億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- -
2019年12月
- 支払手数料
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- 流動負債合計
- 676億2500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
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2020年12月
- 支払手数料
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- 流動負債合計
- 673億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
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2021年12月
- 支払手数料
- -
- 流動負債合計
- 966億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- -
2022年12月
- 支払手数料
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- 流動負債合計
- 712億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
- -
2023年12月
- 支払手数料
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- 流動負債合計
- 1016億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 前払年金費用の増減額(△は増加)
- -
- 短期借入れによる収入
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