日機装(6376)の建設仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億2400万
- 2009年3月31日 -72.76%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 +134.12%
- 3億9800万
- 2010年12月31日 -28.89%
- 2億8300万
- 2011年3月31日 -58.66%
- 1億1700万
- 2011年6月30日 +115.38%
- 2億5200万
- 2011年9月30日 -41.27%
- 1億4800万
- 2011年12月31日 +128.38%
- 3億3800万
- 2012年3月31日 +6.8%
- 3億6100万
- 2012年6月30日 +110.8%
- 7億6100万
- 2012年9月30日 -8.54%
- 6億9600万
- 2012年12月31日 +124.86%
- 15億6500万
- 2013年3月31日 +23%
- 19億2500万
- 2013年6月30日 +70.91%
- 32億9000万
- 2013年9月30日 -4.1%
- 31億5500万
- 2013年12月31日 +43.96%
- 45億4200万
- 2014年3月31日 -82.76%
- 7億8300万
- 2014年6月30日 +130.01%
- 18億100万
- 2014年9月30日 +88.51%
- 33億9500万
- 2014年12月31日 -6.83%
- 31億6300万
- 2015年3月31日 -23.59%
- 24億1700万
- 2015年6月30日 +10.76%
- 26億7700万
- 2015年9月30日 +14.16%
- 30億5600万
- 2015年12月31日 -28.14%
- 21億9600万
- 2016年3月31日 +5.74%
- 23億2200万
- 2016年6月30日 +17.48%
- 27億2800万
- 2016年9月30日 +29.29%
- 35億2700万
- 2016年12月31日 -25.77%
- 26億1800万
- 2017年3月31日 +7.64%
- 28億1800万
- 2017年6月30日 +21.75%
- 34億3100万
- 2017年9月30日 -8.54%
- 31億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 3億700万
- 2009年3月31日 -46.25%
- 1億6500万
- 2010年3月31日 +130.3%
- 3億8000万
- 2011年3月31日 -77.11%
- 8700万
- 2012年3月31日 -8.05%
- 8000万
- 2013年3月31日 +117.5%
- 1億7400万
- 2014年3月31日 +156.9%
- 4億4700万
- 2015年3月31日 -57.49%
- 1億9000万
- 2015年12月31日 +28.95%
- 2億4500万
- 2016年12月31日 +20%
- 2億9400万
- 2017年12月31日 +32.31%
- 3億8900万
- 2018年12月31日 +72.24%
- 6億7000万
- 2019年12月31日 -48.66%
- 3億4400万
- 2020年12月31日 +44.77%
- 4億9800万
- 2021年12月31日 +80.52%
- 8億9900万
- 2022年12月31日 +347.39%
- 40億2200万
- 2023年12月31日 -40.13%
- 24億800万
- 2024年12月31日 +28.07%
- 30億8400万
- 2025年12月31日 -3.27%
- 29億8300万
有報情報
- #1 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.建設仮勘定の完成時の振替です。2026/03/26 10:06
2.有形固定資産の減価償却費は連結損益計算書の売上原価、販売費及び一般管理費に含まれています。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産は処分時点、もしくは使用または処分による将来の経済的便益が期待できなくなった時点で認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得または損失は、正味処分対価と資産の帳簿価額との差額として算定され、認識の中止時点に純損益で認識しています。2026/03/26 10:06
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり主として定額法で計上しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 3~50年