6376 日機装

時価

828億円

PER 予

12.79倍

2010年以降

3.41-405.48倍
（2010-2023年）

0.6倍

2010年以降

0.39-1.92倍
（2010-2023年）

2.5%

ROE 予

4.71%

ROA 予

1.99%

従業員給付費用、自己株式の取得による支出、投資有価証券評価損益（△は益）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	従業員給付費用		自己株式の取得による支出		投資有価証券評価損益（△は益）		持分法の適用範囲の変動		合計
2008/03	-		-0.24億		6.69億		-		387億
2009/03	-		-11.2億	赤拡	16億	+139.8%	-62百万		422億	+9%
2010/03	-		-0.08億	赤縮	-		-		377億	-10.7%
2011/03	-		-0.14億	赤拡	0.4億	-97.5%	-		365億	-3.2%
2012/03	-		-14.4億	赤拡	3.35億	+737.5%	-		413億	+13.1%
2013/03	-		-0.15億	赤縮	0.51億	-84.8%	-		441億	+6.8%
2014/03	-		-0.24億	赤拡	1.56億	+205.9%	-		-
2015/12	-		-0.01億	赤縮	-		-		-
2016/12	-		-49.4億	赤拡	-		-		-
2018/12	220億		-		-		-		-
2019/12	211億	-3.7%	-		-		-		-
2020/12	216億	+2.4%	-		-		-		-
2021/12	235億	+8.7%	-		-		-		-
2022/12	237億	+0.7%	-		-		-		-
2023/12	209億	-12%	-		-		-		-

2008年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -2400万
投資有価証券評価損益（△は益）: 6億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
合計: 387億3900万

2009年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -11億2200万
投資有価証券評価損益（△は益）: 16億400万
持分法の適用範囲の変動: -6200万
合計: 422億3900万

2010年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -800万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: 377億3900万

2011年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -1400万
投資有価証券評価損益（△は益）: 4000万
持分法の適用範囲の変動: -
合計: 365億2300万

2012年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -14億3600万
投資有価証券評価損益（△は益）: 3億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
合計: 413億2400万

2013年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -1500万
投資有価証券評価損益（△は益）: 5100万
持分法の適用範囲の変動: -
合計: 441億1400万

2014年3月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -2400万
投資有価証券評価損益（△は益）: 1億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2015年12月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2016年12月

従業員給付費用: -
自己株式の取得による支出: -49億3900万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2018年12月

従業員給付費用: 219億6000万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2019年12月

従業員給付費用: 211億3900万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2020年12月

従業員給付費用: 216億4500万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2021年12月

従業員給付費用: 235億3700万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2022年12月

従業員給付費用: 237億1300万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -

2023年12月

従業員給付費用: 208億6600万
自己株式の取得による支出: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
合計: -