土地（IFRS）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億1400万
- 2009年3月31日 -2.13%
- 36億3500万
- 2010年3月31日 +17.3%
- 42億6400万
- 2010年12月31日 -2.56%
- 41億5500万
- 2011年3月31日 -0.91%
- 41億1700万
- 2011年6月30日 +0.1%
- 41億2100万
- 2011年9月30日 -0.15%
- 41億1500万
- 2011年12月31日 -0.39%
- 40億9900万
- 2012年3月31日 -0.44%
- 40億8100万
- 2012年6月30日 +1.27%
- 41億3300万
- 2012年9月30日 -1.48%
- 40億7200万
- 2012年12月31日 -12.28%
- 35億7200万
- 2013年3月31日 +2.35%
- 36億5600万
- 2013年6月30日 +5.99%
- 38億7500万
- 2013年9月30日 +1.68%
- 39億4000万
- 2013年12月31日 +0.53%
- 39億6100万
- 2014年3月31日 +9.67%
- 43億4400万
- 2014年6月30日 -0.58%
- 43億1900万
- 2014年9月30日 -3.68%
- 41億6000万
- 2014年12月31日 +0.31%
- 41億7300万
- 2015年3月31日 +1.51%
- 42億3600万
- 2015年6月30日 +5.1%
- 44億5200万
- 2015年9月30日 +2.29%
- 45億5400万
- 2015年12月31日 +4.72%
- 47億6900万
- 2016年3月31日 -3.1%
- 46億2100万
- 2016年6月30日 -2.27%
- 45億1600万
- 2016年9月30日 -0.29%
- 45億300万
- 2016年12月31日 +36.71%
- 61億5600万
- 2017年3月31日 -1.19%
- 60億8300万
- 2017年6月30日 +1.53%
- 61億7600万
- 2017年9月30日 -2.19%
- 60億4100万
- 2018年12月31日 -0.71%
- 59億9800万
- 2019年12月31日 -6.79%
- 55億9100万
- 2020年12月31日 +0.75%
- 56億3300万
- 2021年12月31日 +0.85%
- 56億8100万
- 2022年12月31日 -27.72%
- 41億600万
- 2023年12月31日 +29.71%
- 53億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 33億3700万
- 2009年3月31日 -0.18%
- 33億3100万
- 2010年3月31日 +2.13%
- 34億200万
- 2011年3月31日 ±0%
- 34億200万
- 2012年3月31日 ±0%
- 34億200万
- 2013年3月31日 -14.9%
- 28億9500万
- 2014年3月31日 +11.05%
- 32億1500万
- 2015年3月31日 -4.2%
- 30億8000万
- 2015年12月31日 ±0%
- 30億8000万
- 2016年12月31日 +44.68%
- 44億5600万
- 2017年12月31日 -35.21%
- 28億8700万
- 2018年12月31日 -0.35%
- 28億7700万
- 2019年12月31日 -0.97%
- 28億4900万
- 2020年12月31日 ±0%
- 28億4900万
- 2021年12月31日 ±0%
- 28億4900万
- 2022年12月31日 -9.3%
- 25億8400万
- 2023年12月31日 -3.33%
- 24億9800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.現在休止中の主要な設備はありません。2024/03/29 10:40
3.土地の[ ]は、連結会社以外からの賃借面積を記載しています。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書で記載しています。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (単位:百万円)2024/03/29 10:40
前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 工具、器具及び備品 6 6 土地 835 835 計 1,667 1,667 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産は処分時点、若しくは使用又は処分による将来の経済的便益が期待できなくなった時点で認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、正味処分対価と資産の帳簿価額との差額として算定され、認識の中止時点に純損益で認識しています。2024/03/29 10:40
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり主として定額法で計上しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 3～50年 - #4 設備投資等の概要
- (1)工業部門2024/03/29 10:40
当連結会計年度の設備投資は、CE&IGグループにおける工場の土地及び建物の購入、NVIにおける新規受注に伴う設備投資を中心とする総額5,939百万円の投資を実施しました。
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。