6376 日機装

時価

861億円

PER 予

13.3倍

2010年以降

3.41-405.48倍
（2010-2023年）

0.63倍

2010年以降

0.39-1.92倍
（2010-2023年）

2.41%

ROE 予

4.71%

ROA 予

1.99%

短期貸付けによる支出、持分法の適用範囲の変動、定期預金の払戻による収入他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期貸付けによる支出		持分法の適用範囲の変動		定期預金の払戻による収入		未収還付法人税等
2008/03	-		-		-		-
2009/03	-		-62百万		-		10.7億
2010/03	-		-		-		-
2011/03	-		-		-		-
2012/03	-		-		-		-
2013/03	-		-		-		-
2014/03	-		-		-		-
2015/03	-		-		-		-
2015/12	-		-		-		8.74億	-18.5%
2016/12	-		-		-		-
2018/12	-9百万		-		370百万		-
2019/12	-36百万	赤拡	-		574百万	+55.1%	-
2020/12	-8百万	赤縮	-		220百万	-61.7%	-
2021/12	-5百万	赤縮	-		21百万	-90.5%	-
2022/12	-10百万	赤拡	-		84百万	+300%	-
2023/12	-3百万	赤縮	-		0	-100%	-

2008年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2009年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -6200万
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: 10億7300万

2010年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2011年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2012年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2013年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2014年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2015年3月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2015年12月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: 8億7400万

2016年12月

短期貸付けによる支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: -
未収還付法人税等: -

2018年12月

短期貸付けによる支出: -900万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 3億7000万
未収還付法人税等: -

2019年12月

短期貸付けによる支出: -3600万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 5億7400万
未収還付法人税等: -

2020年12月

短期貸付けによる支出: -800万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 2億2000万
未収還付法人税等: -

2021年12月

短期貸付けによる支出: -500万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 2100万
未収還付法人税等: -

2022年12月

短期貸付けによる支出: -1000万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 8400万
未収還付法人税等: -

2023年12月

短期貸付けによる支出: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
定期預金の払戻による収入: 0
未収還付法人税等: -