6376 日機装

時価

796億円

PER 予

12.3倍

2010年以降

3.41-405.48倍
（2010-2023年）

0.58倍

2010年以降

0.39-1.92倍
（2010-2023年）

2.6%

ROE 予

4.71%

ROA 予

1.99%

長期貸付けによる支出、売上収益 - 工業部門、旅費交通費他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	長期貸付けによる支出	売上収益 - 工業部門	旅費交通費	投資有価証券評価損	自己株式の処分	福利厚生費	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-9百万	-	-	6.69億	-	-	-
2009/03	-3百万赤縮	-	-	16億 +139.8%	-	-	-62百万
2010/03	-1百万赤縮	-	-	-	-14.5億	-	-
2011/03	-1百万 ±0%	-	-	0.4億 -97.5%	0 +100%	-	-
2012/03	-1百万 ±0%	-	-	3.35億 +737.5%	0	-	-
2013/03	-3百万赤拡	-	-	0.51億 -84.8%	-	7.44億	-
2014/03	-5百万赤拡	-	-	1.56億 +205.9%	-	9.24億 +24.2%	-
2015/03	-4百万赤縮	-	-	-	-	9.26億 +0.2%	-
2015/12	-2百万赤縮	-	-	-	-	6.73億 -27.3%	-
2016/12	-4百万赤拡	-	-	-	-	8.83億 +31.2%	-
2017/12	-	-	-	-	-	10.2億 +15.5%	-
2018/12	-	-	20.2億	-	-	9.98億 -2.2%	-
2019/12	-	-	19.2億 -4.9%	-	-	11億 +10%	-
2020/12	-	918億	10.8億 -44%	-	-	11.5億 +4.6%	-
2021/12	-	965億 +5.2%	12.4億 +14.9%	0.54億 -65.4%	-	12億 +4.1%	-
2022/12	-	1024億 +6%	15.4億 +24.7%	-	-	12.3億 +3.2%	-
2023/12	-	1091億 +6.5%	18.1億 +17.4%	-	-	12.2億 -1.1%	-

2008年3月

長期貸付けによる支出: -900万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 6億6900万
自己株式の処分: -
福利厚生費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

長期貸付けによる支出: -300万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 16億400万
自己株式の処分: -
福利厚生費: -
持分法の適用範囲の変動: -6200万

2010年3月

長期貸付けによる支出: -100万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -14億5100万
福利厚生費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

長期貸付けによる支出: -100万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 4000万
自己株式の処分: 0
福利厚生費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

長期貸付けによる支出: -100万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 3億3500万
自己株式の処分: 0
福利厚生費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

長期貸付けによる支出: -300万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 5100万
自己株式の処分: -
福利厚生費: 7億4400万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

長期貸付けによる支出: -500万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: 1億5600万
自己株式の処分: -
福利厚生費: 9億2400万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

長期貸付けによる支出: -400万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 9億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年12月

長期貸付けによる支出: -200万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 6億7300万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年12月

長期貸付けによる支出: -400万
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 8億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: -
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 10億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: 20億2300万
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 9億9800万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: -
旅費交通費: 19億2400万
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 10億9800万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: 917億9600万
旅費交通費: 10億7700万
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 11億4800万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: 965億4700万
旅費交通費: 12億3700万
投資有価証券評価損: 5400万
自己株式の処分: -
福利厚生費: 11億9500万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: 1023億8300万
旅費交通費: 15億4200万
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 12億3300万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年12月

長期貸付けによる支出: -
売上収益 - 工業部門: 1090億5900万
旅費交通費: 18億1000万
投資有価証券評価損: -
自己株式の処分: -
福利厚生費: 12億1900万
持分法の適用範囲の変動: -