役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7400万
- 2009年3月31日 -18.92%
- 6000万
- 2010年3月31日 +3.33%
- 6200万
- 2011年3月31日 -25.81%
- 4600万
- 2012年3月31日 +2.17%
- 4700万
- 2013年3月31日 +10.64%
- 5200万
- 2014年3月31日 -3.85%
- 5000万
- 2015年3月31日 +28%
- 6400万
- 2015年12月31日 -17.19%
- 5300万
- 2016年12月31日 +33.96%
- 7100万
個別
- 2008年3月31日
- 4500万
- 2009年3月31日 -20%
- 3600万
- 2010年3月31日 +25%
- 4500万
- 2011年3月31日 -20%
- 3600万
- 2012年3月31日 +11.11%
- 4000万
- 2013年3月31日 +25%
- 5000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 5000万
- 2015年3月31日 -10%
- 4500万
- 2015年12月31日 -26.67%
- 3300万
- 2016年12月31日 +27.27%
- 4200万
- 2017年12月31日 +7.14%
- 4500万
- 2018年12月31日 +11.11%
- 5000万
- 2019年12月31日 ±0%
- 5000万
- 2020年12月31日 +30%
- 6500万
- 2021年12月31日 -7.69%
- 6000万
- 2022年12月31日 -16.67%
- 5000万
- 2023年12月31日 ±0%
- 5000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:百万円)2024/03/29 10:40
おおよその割合前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 賞与引当金繰入額 390 413 役員賞与引当金繰入額 50 50 退職給付費用 422 392
- #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/29 10:40
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 703 740 703 740 役員賞与引当金 50 50 50 50 退職給付引当金 604 603 572 635 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
ただし、インダストリアル事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建 物 3~50年
構築物 7~50年
機械及び装置 4~8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2024/03/29 10:40