- 6376
- 2026/09/11
- 時価
- 2262億円
- PER 予
- 13.53倍
- 2010年以降
- 3.41-405.48倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.24倍
- 2010年以降
- 0.38-1.92倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.83%
- ROE 予
- 9.19%
- ROA 予
- 4.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- たな卸資産の内訳は以下のとおりです。2021/05/14 15:36
(注)1.売上原価に計上したたな卸資産の金額は、前連結会計年度103,892百万円、当連結会計年度97,774百万円です。(単位:百万円) 製品及び商品 13,867 18,072 仕掛品 8,773 8,781 原材料及び貯蔵品 12,882 13,446
2.売上原価に計上したたな卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度558百万円、当連結会計年度379百万円です。 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- たな卸資産は取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い金額で測定しています。たな卸資産は購入原価、加工費及びたな卸資産が現在の場所及び状態に至るまでに発生したその他のすべてのコストを含んでおり、取得原価には資産計上すべき借入費用が含まれています。2021/05/14 15:36
たな卸資産の取得原価の算定にあたっては、移動平均法による原価法によっていますが、インダストリアル事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法によっています。
正味実現可能価額は通常の事業過程における見積売価から、完成に要する見積原価及び販売に要する見積費用を控除して算定しています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。2021/05/14 15:36
ただし、インダストリアル事業本部及び精密機器事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
2 固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。2021/05/14 15:36
ただし、インダストリアル事業本部及び精密機器事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。