構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億3200万
- 2009年3月31日 -15.52%
- 1億9600万
- 2010年3月31日 -10.71%
- 1億7500万
- 2011年3月31日 -6.86%
- 1億6300万
- 2012年3月31日 +63.19%
- 2億6600万
- 2013年3月31日 -5.64%
- 2億5100万
- 2014年3月31日 +33.07%
- 3億3400万
- 2015年3月31日 -16.47%
- 2億7900万
- 2015年12月31日 -8.96%
- 2億5400万
- 2016年12月31日 -11.42%
- 2億2500万
- 2017年12月31日 -13.78%
- 1億9400万
- 2018年12月31日 -15.46%
- 1億6400万
- 2019年12月31日 -8.54%
- 1億5000万
- 2020年12月31日 +10%
- 1億6500万
- 2021年12月31日 +69.7%
- 2億8000万
- 2022年12月31日 -3.93%
- 2億6900万
- 2023年12月31日 +7.06%
- 2億8800万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり主として定額法で計上しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2024/03/29 10:40
・建物及び構築物 3～50年
・機械装置及び運搬具 4～8年 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/29 10:40
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。