日機装（6376）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 30億3800万
2010年3月31日 +6.88%: 32億4700万
2010年12月31日 +70.28%: 55億2900万
2011年3月31日 -18.77%: 44億9100万
2011年6月30日 +46.23%: 65億6700万
2011年9月30日 -21.11%: 51億8100万
2011年12月31日 +18.72%: 61億5100万
2012年3月31日 -22.63%: 47億5900万
2012年6月30日 +46.44%: 69億6900万
2012年9月30日 -17.56%: 57億4500万
2012年12月31日 +35.44%: 77億8100万
2013年3月31日 -28.25%: 55億8300万
2013年6月30日 +38.33%: 77億2300万
2013年9月30日 -20.46%: 61億4300万
2013年12月31日 +1.77%: 62億5200万
2014年3月31日 -0.06%: 62億4800万
2014年6月30日 +42.72%: 89億1700万
2014年9月30日 -15.5%: 75億3500万
2014年12月31日 +24.55%: 93億8500万
2015年3月31日 -12.51%: 82億1100万
2015年6月30日 +9.45%: 89億8700万
2015年9月30日 +4.41%: 93億8300万
2015年12月31日 +8.22%: 101億5400万
2016年3月31日 +0.18%: 101億7200万
2016年6月30日 -9.62%: 91億9300万
2016年9月30日 +4.5%: 96億700万
2016年12月31日 +2.79%: 98億7500万
2017年3月31日 -9.59%: 89億2800万
2017年6月30日 -2.9%: 86億6900万
2017年9月30日 +30.3%: 112億9600万

個別

2008年3月31日: 28億8800万
2009年3月31日 +0.1%: 28億9100万
2010年3月31日 -24.25%: 21億9000万
2011年3月31日 +70.73%: 37億3900万
2012年3月31日 -12.17%: 32億8400万
2013年3月31日 +0.33%: 32億9500万
2014年3月31日 +14.36%: 37億6800万
2015年3月31日 +20.3%: 45億3300万
2015年12月31日 +12.73%: 51億1000万
2016年12月31日 -21.94%: 39億8900万
2017年12月31日 +30.36%: 52億
2018年12月31日 -12.31%: 45億6000万
2019年12月31日 -6.16%: 42億7900万
2020年12月31日 -11.15%: 38億200万
2021年12月31日 +42.19%: 54億600万
2022年12月31日 +4.88%: 56億7000万
2023年12月31日 -12.87%: 49億4000万
2024年12月31日 -8.54%: 45億1800万

有報情報

#1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は以下のとおりです。

		(単位:百万円)
製品及び商品	18,885	14,426
仕掛品	10,381	12,038
原材料及び貯蔵品	27,203	31,036

(注)1.売上原価に計上した棚卸資産の金額は前連結会計年度140,071百万円、当連結会計年度153,716百万円です。
2.売上原価に計上した棚卸資産の評価減の金額は前連結会計年度753百万円、当連結会計年度1,744百万円です。

2025/03/31 9:51

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産は取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い金額で測定しています。棚卸資産は購入原価、加工費及び棚卸資産が現在の場所及び状態に至るまでに発生したその他のすべてのコストを含んでおり、取得原価には資産計上すべき借入費用が含まれています。
棚卸資産の取得原価の算定にあたっては、移動平均法による原価法によっていますが、インダストリアル事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法によっています。
正味実現可能価額は通常の事業過程における見積売価から、完成に要する見積原価及び販売に要する見積費用を控除して算定しています。

2025/03/31 9:51

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
ただし、インダストリアル事業本部の製品及び仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
2 固定資産の減価償却の方法

2025/03/31 9:51