訂正有価証券報告書-第122期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。なお、償却年数については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。