有価証券報告書-第124期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～20年
工具、器具及び備品 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。なお、償却年数については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。