JUKI（6440）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 97億4300万
2009年3月31日 -9.04%: 88億6200万
2010年3月31日 +122.11%: 196億8300万
2010年12月31日 -6.88%: 183億2900万
2011年3月31日 -0.98%: 181億4900万
2011年6月30日 -1.88%: 178億700万
2011年9月30日 -1.93%: 174億6400万
2011年12月31日 -1.38%: 172億2300万
2012年3月31日 -3.18%: 166億7500万
2012年6月30日 -1.81%: 163億7400万
2012年9月30日 -1.6%: 161億1200万
2012年12月31日 -0.88%: 159億7000万
2013年3月31日 -1.26%: 157億6900万
2013年6月30日 -1.13%: 155億9100万
2013年9月30日 -1.53%: 153億5200万
2013年12月31日 -0.96%: 152億400万
2014年3月31日 -1.66%: 149億5200万
2014年6月30日 -1.66%: 147億400万
2014年9月30日 -0.04%: 146億9800万
2014年12月31日 -0.5%: 146億2500万
2015年3月31日 -1.36%: 144億2600万
2015年6月30日 -1.01%: 142億8000万
2015年9月30日 -1.58%: 140億5500万
2015年12月31日 -1.5%: 138億4400万
2016年3月31日 -1.76%: 136億100万
2016年6月30日 -2.86%: 132億1200万
2016年9月30日 -2.2%: 129億2100万
2016年12月31日 -0.24%: 128億9000万
2017年3月31日 -1%: 127億6100万
2017年6月30日 -1.2%: 126億800万
2017年9月30日 -0.86%: 125億
2017年12月31日 -0.38%: 124億5200万
2018年3月31日 -1.47%: 122億6900万
2018年6月30日 -0.97%: 121億5000万
2018年9月30日 -1.13%: 120億1300万
2018年12月31日 -1.02%: 118億9000万
2019年3月31日 -1.13%: 117億5600万
2019年6月30日 -1.2%: 116億1500万
2019年9月30日 -1.21%: 114億7400万
2019年12月31日 +0.35%: 115億1400万
2020年3月31日 -2.26%: 112億5400万
2020年6月30日 +2.9%: 115億8000万
2020年9月30日 -1.84%: 113億6700万
2020年12月31日 -1.35%: 112億1300万
2021年3月31日 -0.98%: 111億300万
2021年6月30日 -1.2%: 109億7000万
2021年9月30日 -1.39%: 108億1800万
2021年12月31日 -0.85%: 107億2600万
2022年3月31日 -1.31%: 105億8500万
2022年6月30日 -0.04%: 105億8100万
2022年9月30日 -0.77%: 104億9900万
2022年12月31日 +0.16%: 105億1600万
2023年3月31日 -1.07%: 104億400万
2023年6月30日 -0.95%: 103億500万
2023年9月30日 -0.43%: 102億6100万
2023年12月31日 -1.22%: 101億3600万
2024年3月31日 -1%: 100億3500万
2024年6月30日 -1.32%: 99億300万
2024年9月30日 -1.4%: 97億6400万
2024年12月31日 -0.39%: 97億2600万
2025年3月31日 -1.32%: 95億9800万
2025年6月30日 -2.17%: 93億9000万
2025年9月30日 -0.94%: 93億200万
2025年12月31日 -1.44%: 91億6800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	3～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、機器と一体となって販売されるソフトウエアは有効期間(3年)に基づく毎期均等償却以上、自社利用のソフトウェアは利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	1百万円	294百万円
機械装置及び運搬具	8 〃	80 〃

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	1百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	7 〃	85 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年12月31日)	当連結会計年度(2024年12月31日)
建物及び構築物	2,654百万円	2,527百万円
機械装置及び運搬具	431 〃	390 〃

上記資産のうち財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(2023年12月31日)	当連結会計年度(2024年12月31日)
建物及び構築物	2,095百万円	1,996百万円
機械装置及び運搬具	431 〃	390 〃

(2) 担保付債務は、以下のとおりであります。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	種類	場所	金額
用途	種類	場所	(百万円)
事業用資産	機械装置及び運搬具、ソフトウエア	日本	7
事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具他	中国	361

事業用資産については原則として、当社は事業部門単位ごとに、連結子会社は各社を一つの単位としてグルーピングを行っております。また、遊休資産及び賃貸不動産については個別物件ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については当初想定していた収益が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/03/26 11:32