純資産
連結
- 2012年12月31日
- 49億3400万
- 2013年12月31日 +139.28%
- 118億600万
- 2014年12月31日 +111.84%
- 250億1000万
個別
- 2012年12月31日
- 110億7400万
- 2013年12月31日 +30.87%
- 144億9300万
- 2014年12月31日 +78.84%
- 259億1900万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。2015/03/27 9:43
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 支払手形及び買掛金などが増加したことなどによるものです。2015/03/27 9:43
③ 純資産の状況
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末に比べ132億3百万円増加して、250億1千万円となりました。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2015/03/27 9:43
期末決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの - #4 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めております。2015/03/27 9:43 - #5 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- 当該株式併合が前事業年度の期首に実施されたと仮定した場合の、前事業年度及び当事業年度における1株当たり情報は、次のとおりであります。2015/03/27 9:43
(注)潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 1株当たり純資産額 560.84円 868.59円 1株当たり当期純利益 113.80円 254.37円 - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 当該株式併合が前連結会計年度の期首に実施されたと仮定した場合の、前連結会計年度及び当連結会計年度における1株当たり情報は、次のとおりであります。2015/03/27 9:43
(注)潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 1株当たり純資産額 442.38円 804.10円 1株当たり当期純利益 116.35円 219.17円 - #7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 時価のあるもの2015/03/27 9:43
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2015/03/27 9:43
(注) 「会計方針の変更」に記載のとおり、退職給付会計基準等を適用し、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っております。項目 前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) (算定上の基礎) 純資産の部の合計額(百万円) 11,806 25,010 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 374 1,015 (うち少数株主持分) 374 1,015
その結果、当連結会計年度の1株当たり純資産額が、0円30銭増加しております。