有価証券報告書-第106期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	6～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社は定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。