有価証券報告書-第108期(2022/01/01-2022/12/31)
(表示方法の変更)
(連結包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、「為替換算調整勘定」に含めていた「持分法適用会社に対する持分相当額」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「為替換算調整勘定」に表示していた2,579百万円は、「為替換算調整勘定」2,541百万円、「持分法適用会社に対する持分相当額」38百万円として組替えております。
(連結包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、「為替換算調整勘定」に含めていた「持分法適用会社に対する持分相当額」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「為替換算調整勘定」に表示していた2,579百万円は、「為替換算調整勘定」2,541百万円、「持分法適用会社に対する持分相当額」38百万円として組替えております。