固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 473億9800万
- 2015年3月31日 +11.55%
- 528億7100万
個別
- 2014年3月31日
- 321億8000万
- 2015年3月31日 +3.26%
- 332億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 有形固定資産は所在地を基礎とし、地理的近接度によった国又は地域に分類しております。2015/06/23 14:16
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2015/06/23 14:16
① リース資産の内容(有形固定資産)
主として、自動車・産業機械部品事業における金型等生産設備(その他)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。2015/06/23 14:16 - #4 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/23 14:16前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 0百万円 0百万円 - #5 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 0百万円 -百万円 機械及び装置 26 〃 2015/06/23 14:16 - #6 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/23 14:16前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 3百万円 23百万円 構築物 0 〃 0 〃 機械及び装置 30 〃 31 〃 車両運搬具 - 〃 0 〃 工具、器具及び備品 0 〃 0 〃 計 35百万円 56百万円 - #7 固定資産除売却損益の注記
- 固定資産売却益の主なものは、親会社の機械装置及び運搬具の売却によるものであります。
固定資産除却損の主なものは、親会社の建物及び構築物、機械装置及び運搬具の廃却によるものであります。2015/06/23 14:16- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(注) 有形固定資産は所在地を基礎とし、地理的近接度によった国又は地域に分類しております。2015/06/23 14:16- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額2015/06/23 14:16
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 有形固定資産 82,284百万円 83,359百万円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2015/06/23 14:16
(単位:百万円)- #11 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/23 14:16
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 電波暗室製造設備 その他 埼玉県熊谷市 2 電波暗室製造設備 無形固定資産 埼玉県熊谷市 11 遊休 建物及び構築物 新潟県柏崎市 0
上記資産のうち、環境事業製品製造設備及び電波暗室製造設備については当該設備を有する連結子会社の経営環境悪化により、減損損失を認識しました。また上記資産のうち、遊休状態にあった資産については、今後の利用計画がないため、減損損失を認識しました。- #12 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2015/06/23 14:16前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 計 584百万円 567百万円 (2) 固定資産 退職給付引当金 2,697百万円 2,836百万円 - #13 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2015/06/23 14:16前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 計 947百万円 936百万円 (2) 固定資産 退職給付に係る債務 2,061百万円 1,373百万円 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。2015/06/23 14:16IRBANK 採用情報
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