建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 298億2400万
- 2009年3月31日 -2.99%
- 289億3200万
- 2010年3月31日 -5.06%
- 274億6900万
- 2011年3月31日 -2.25%
- 268億5000万
- 2012年3月31日 -1.69%
- 263億9700万
- 2013年3月31日 -3.07%
- 255億8700万
- 2014年3月31日 -5.54%
- 241億6900万
- 2015年3月31日 -4.32%
- 231億2600万
- 2016年3月31日 +1.76%
- 235億3400万
- 2017年3月31日 +15.13%
- 270億9500万
- 2018年3月31日 +23.67%
- 335億900万
- 2019年3月31日 +24.41%
- 416億8900万
- 2020年3月31日 +2.55%
- 427億5400万
- 2021年3月31日 +1.06%
- 432億900万
- 2022年3月31日 -0.92%
- 428億1300万
- 2023年3月31日 -4.43%
- 409億1500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 土地の一部を賃借しており、年間賃借料は135百万円となっています。賃借している土地の面積については[ ]で外書きにしています。2023/06/23 12:46
2 建物の一部を賃借しており、年間賃借料は12百万円となっています。
3 土地・建物の一部を賃借しており、年間賃借料は35百万円となっています。賃借している土地の面積については[ ]で外書きにしています。 - #2 固定資産売却損の注記
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。2023/06/23 12:46
なお、同一物件の売却により発生した売却益は売却損と相殺し、固定資産売却損として表示しています。前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 建物 -百万円 1,484百万円 構築物 - 52 - #3 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2023/06/23 12:46
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 1,418 1,224 東京建物㈱ 630,650 630,650 事業活動の円滑な推進のため保有しています。定量的な保有効果については記載が困難ですが、当社の資本コストに見合う便益を考慮し、保有継続の妥当性を確認しています。 有 1,018 1,156 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注) 1 日本電産株式会社は、2023年4月1日付で商号変更しニデック株式会社となりました。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2 「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。 - #4 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 環境対策引当金2023/06/23 12:46
建物及び設備等に使用されているアスベスト及びポリ塩化ビフェニル(PCB)等の除去、処分に関する支出に備えるため、今後発生すると見込まれる費用を計上しています。
経済的便益の流出が予測される時期は、主に各連結会計年度末日より1年を経過した後の時期であると見込んでいます。 - #5 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、次のとおりです。2023/06/23 12:46
・建物及び構築物 2-60年
・機械装置 5-12年 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (5) 環境対策引当金2023/06/23 12:46
建物及び設備等に使用されているアスベスト及びポリ塩化ビフェニル(PCB)の除去、処分に関する支出に備えるため、今後発生すると見込まれる費用を計上しています。
(6) 関係会社事業損失引当金