6471 日本精工

時価

3880億円

PER 予

19.96倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.38%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

自己株式の処分、事業構造改善費用、短期借入金の純増減額（△は減少）

【期間】

年度	自己株式の処分		事業構造改善費用		短期借入金の純増減額（△は減少）
2009/12	-		12.8億		-71.6億
2010/12	-		-		15.7億	黒転
2011/12	-		-		74.2億	+374%
2012/12	-		-		80.9億	+8.9%
2013/12	-		-		0.38億	-99.5%
2014/12	-		-		-19.9億	赤転
2015/12	-		-		-26.6億	赤拡
2018/12	110百万		-		-
2019/12	167百万	+51.8%	-		-
2020/12	394百万	+135.9%	-		-
2021/12	267百万	-32.2%	-		-
2022/12	266百万	-0.4%	-		-
2023/12	455百万	+71.1%	-		-

2009年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: 12億7900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -71億6000万

2010年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 15億6600万

2011年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 74億2300万

2012年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 80億8600万

2013年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 3800万

2014年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -19億8900万

2015年12月

自己株式の処分: -
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -26億5500万

2018年12月

自己株式の処分: 1億1000万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -

2019年12月

自己株式の処分: 1億6700万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -

2020年12月

自己株式の処分: 3億9400万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -

2021年12月

自己株式の処分: 2億6700万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -

2022年12月

自己株式の処分: 2億6600万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -

2023年12月

自己株式の処分: 4億5500万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -