6471 日本精工

時価

3795億円

PER 予

19.52倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.48%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額、その他、事業構造改善費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額		その他		事業構造改善費用		短期借入金の純増減額（△は減少）
2008/03	-		386百万		-		-66.9億
2009/03	249億		215百万	-44.3%	33.1億		105億	黒転
2010/03	-		-38百万	赤転	12.6億	-61.8%	-119億	赤転
2011/03	-		-29百万	赤縮	-		19.1億	黒転
2012/03	-		68百万	黒転	-		46.1億	+141.6%
2013/03	-		-340百万	赤転	-		-30.9億	赤転
2014/03	-		-121百万	赤縮	-		-25.8億	赤縮
2015/03	-		340百万	黒転	-		-45.3億	赤拡
2016/03	-		-106百万	赤転	-		-65.1億	赤拡

2008年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 3億8600万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -66億9000万

2009年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: 249億900万
その他: 2億1500万
事業構造改善費用: 33億1000万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 104億9600万

2010年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -3800万
事業構造改善費用: 12億6300万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -118億7400万

2011年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -2900万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 19億800万

2012年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 6800万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 46億1000万

2013年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -3億4000万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -30億8900万

2014年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -1億2100万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -25億7500万

2015年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 3億4000万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -45億2700万

2016年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -1億600万
事業構造改善費用: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -65億700万