6471 日本精工

時価

3360億円

PER 予

46.92倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2025年）

0.5倍

2010年以降

0.47-2.52倍
（2010-2025年）

5.06%

ROE 予

1.07%

ROA 予

0.57%

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額、手数料、建物及び構築物（純額）

【期間】

通期

年度	実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額		手数料		建物及び構築物（純額）
2008/03	-		-		778億
2009/03	249億		-		714億	-8.2%
2010/03	-		-		704億	-1.5%
2011/03	-		-		694億	-1.3%
2012/03	-		-		701億	+1%
2013/03	-		-		770億	+9.8%
2014/03	-		-		800億	+3.9%
2015/03	-		-		850億	+6.3%
2016/03	-		-		810億	-4.7%
2018/03	-		32.5億		-
2019/03	-		25.8億	-20.6%	-
2020/03	-		24億	-7.2%	-
2021/03	-		21.9億	-8.7%	-
2022/03	-		38億	+73.5%	-
2023/03	-		40.4億	+6.2%	-
2024/03	-		38.9億	-3.5%	-
2025/03	-		34.6億	-11.1%	-

2008年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 777億7300万

2009年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: 249億900万
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 714億2300万

2010年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 703億5600万

2011年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 694億2900万

2012年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 701億2900万

2013年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 770億1700万

2014年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 799億9400万

2015年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 849億9900万

2016年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: -
建物及び構築物（純額）: 810億3300万

2018年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 32億5200万
建物及び構築物（純額）: -

2019年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 25億8300万
建物及び構築物（純額）: -

2020年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 23億9700万
建物及び構築物（純額）: -

2021年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 21億8900万
建物及び構築物（純額）: -

2022年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 37億9900万
建物及び構築物（純額）: -

2023年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 40億3600万
建物及び構築物（純額）: -

2024年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 38億9400万
建物及び構築物（純額）: -

2025年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
手数料: 34億6000万
建物及び構築物（純額）: -