6471 日本精工

時価

3850億円

PER 予

19.8倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.42%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

税率変更による増加額、継続事業からの税引前利益、事業構造改革関連費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	税率変更による増加額		継続事業からの税引前利益		事業構造改革関連費用		役員退職慰労引当金
2008/03	-		-		-		12億
2009/03	-		-		-		14.4億	+19.7%
2010/03	-		-		-		15.4億	+7.1%
2011/03	-		-		-		16.9億	+9.6%
2012/03	-296百万		-		-		15.9億	-5.7%
2013/03	-		-		-		16.9億	+6.3%
2014/03	-		-		-		15.7億	-7.4%
2015/03	-		-		-		16.7億	+6.8%
2016/03	-		-		-		17.6億	+5.3%
2017/03	-		-		-		2.39億	-86.4%
2018/03	-		972億		-		-
2019/03	-		792億	-18.5%	-		-
2020/03	-		241億	-69.6%	-		-
2021/03	-		58.9億	-75.5%	-		-
2022/03	-		295億	+401.2%	-		-
2023/03	-		319億	+8.2%	867百万		-
2024/03	-		262億	-17.9%	-		-

2008年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 12億200万

2009年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 14億3900万

2010年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 15億4100万

2011年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 16億8900万

2012年3月

税率変更による増加額: -2億9600万
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 15億9200万

2013年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 16億9300万

2014年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 15億6700万

2015年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 16億7400万

2016年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 17億6200万

2017年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: -
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: 2億3900万

2018年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 972億4800万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -

2019年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 792億2900万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -

2020年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 240億6500万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -

2021年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 58億8900万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -

2022年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 295億1600万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -

2023年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 319億2600万
事業構造改革関連費用: 8億6700万
役員退職慰労引当金: -

2024年3月

税率変更による増加額: -
継続事業からの税引前利益: 262億1000万
事業構造改革関連費用: -
役員退職慰労引当金: -