6471 日本精工

時価

3895億円

PER 予

20.04倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.36%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分、仕入債務の増減額（△は減少）、法人所得税費用（IFRS）

【期間】

年度	持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分		仕入債務の増減額（△は減少）		法人所得税費用（IFRS）
2018/06	1百万		14.9億		67億
2019/06	11百万	+1000%	-41.1億	赤転	13.8億	-79.4%
2020/06	21百万	+90.9%	-175億	赤拡	-26.2億	赤転
2021/06	-3百万	赤転	17億	黒転	40.8億	黒転
2022/06	-12百万	赤拡	-38.4億	赤転	26.8億	-34.3%
2023/06	17百万	黒転	77億	黒転	24.8億	-7.6%

2018年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 100万
仕入債務の増減額（△は減少）: 14億9200万
法人所得税費用（IFRS）: 66億9700万

2019年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 1100万
仕入債務の増減額（△は減少）: -41億800万
法人所得税費用（IFRS）: 13億8000万

2020年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 2100万
仕入債務の増減額（△は減少）: -175億4900万
法人所得税費用（IFRS）: -26億1600万

2021年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 16億9800万
法人所得税費用（IFRS）: 40億8300万

2022年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -1200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -38億4100万
法人所得税費用（IFRS）: 26億8400万

2023年6月

持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 1700万
仕入債務の増減額（△は減少）: 76億9700万
法人所得税費用（IFRS）: 24億7900万