工具、自己株式の処分、持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分他2件
2008年3月
- 工具
- 527億8900万
- 自己株式の処分
- 6600万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -5億9000万
2009年3月
- 工具
- 527億9500万
- 自己株式の処分
- 1900万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -145億9000万
2010年3月
- 工具
- 543億3900万
- 自己株式の処分
- 500万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 21億7800万
2011年3月
- 工具
- 556億5500万
- 自己株式の処分
- 400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -103億1200万
2012年3月
- 工具
- 578億3100万
- 自己株式の処分
- 500万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -49億3300万
2013年3月
- 工具
- 621億6400万
- 自己株式の処分
- 200万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- 238億5400万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 53億9800万
2014年3月
- 工具
- 680億
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- 268億7100万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -46億200万
2015年3月
- 工具
- 767億8900万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- 284億200万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -44億7000万
2016年3月
- 工具
- 786億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 電子記録債務
- 258億6500万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 5億1900万
2017年3月
2018年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 1億5500万
- 電子記録債務
- 131億2000万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
2019年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 7500万
- 電子記録債務
- 133億5800万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
2020年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -4400万
- 電子記録債務
- 98億6700万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
2021年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 1億4400万
- 電子記録債務
- 100億9300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
2022年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 1億6600万
- 電子記録債務
- 103億6300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 工具
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -2億3200万
- 電子記録債務
- 100億6800万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -