6472 NTN

6472
2024/03/28
時価
1671億円
PER 予
18.53倍
2010年以降
赤字-113.32倍
(2010-2023年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.35-1.87倍
(2010-2023年)
配当 予
3.18%
ROE 予
3.73%
ROA 予
1%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
244億4800万
2009年3月31日 -4.72%
232億9500万
2010年3月31日 +11.7%
260億2100万
2011年3月31日 -5.91%
244億8200万
2012年3月31日 -1.44%
241億2900万
2013年3月31日 -5.59%
227億8000万
2014年3月31日 -6.87%
212億1500万
2015年3月31日 -10.09%
190億7500万
2016年3月31日 -2.36%
186億2500万
2017年3月31日 +1.99%
189億9500万
2018年3月31日 -0.59%
188億8200万
2019年3月31日 -8.98%
171億8600万
2020年3月31日 +54.43%
265億4100万
2021年3月31日 +4.13%
276億3600万
2022年3月31日 -7.78%
254億8500万
2023年3月31日 -5.9%
239億8100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
主として従業員寮(建物及び構築物)、環境・省エネ等設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)、海外子会社の不動産等(建物及び構築物、機械装置、土地)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2023/06/28 14:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法であります。また、在外連結子会社は主として定額法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~12年
(b)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年~10年)に基づいております。
(c)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0とする定額法を採用しております。2023/06/28 14:30
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3 前連結会計年度において、有形固定資産売却益3,850百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の本社土地・建物の売却益3,729百万円、その他120百万円です。当連結会計年度において、有形固定資産売却益1,716百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の欧州連結子会社土地・建物の売却益1,257百万円、その他459百万円です。
2023/06/28 14:30
#4 担保に供している資産の注記(連結)
① 担保に供している資産
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物2,712 百万円- 百万円
土地7,180-
② 担保に係る債務
2023/06/28 14:30
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※3 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物339 百万円402 百万円
機械装置及び運搬具67143
2023/06/28 14:30
#6 有形固定資産等明細表(連結)
2.有形固定資産の当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 桑名製作所 240百万円⦅大型工場空調更新:78百万円 他⦆
建物 金剛製作所 235百万円⦅和歌山製作所(仮称)関連工事:233百万円 他⦆
2023/06/28 14:30
#7 減損損失に関する注記(連結)
下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額1,609百万円を、前連結会計年度においては、601百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しております。また、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に6%の割引率を使用して算出しています。
場所用途種類減損損失(百万円)
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
日本製造設備他建物及び構築物機械装置及び運搬具土地建設仮勘定有形固定資産(その他)12338-2282127778995-34
アジア他製造設備他建物及び構築物-411
合計6011,609
2023/06/28 14:30
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~12年
2023/06/28 14:30