建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(減価償却方法の変更)
従来、当社及び国内連結子会社において、建物(建物附属設備を除く)を除く有形固定資産の減価償却方法について、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法と比較し、当連結会計年度のセグメント利益が、「日本」セグメントで2,979百万円増加しております。

2016/07/13 16:24

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
(有形固定資産)
建物及び構築物	1,411	1,251	159
合計	1,411	1,251	159

	当連結会計年度(平成28年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
(有形固定資産)
建物及び構築物	1,411	1,308	103
合計	1,411	1,308	103

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2016/07/13 16:24

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(減価償却方法の変更)
従来、当社において、建物(建物附属設備を除く)を除く有形固定資産(以下、生産設備等)の減価償却方法について、定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
当社では、昨年4月にスタートした中期経営計画「NTN100」の策定を契機に、当社の保有する生産設備等の使用実態・稼動状況等を改めて精査いたしました。

2016/07/13 16:24

#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(減価償却方法の変更)
従来、当社及び国内連結子会社において、建物(建物附属設備を除く)を除く有形固定資産(以下、生産設備等)の減価償却方法について、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループでは、昨年4月にスタートした中期経営計画「NTN100」の策定を契機に、当社及び国内連結子会社の保有する生産設備等の使用実態・稼動状況等を改めて精査いたしました。

2016/07/13 16:24

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	477 百万円	434 百万円
機械装置及び運搬具	328	192

2016/07/13 16:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法であります。また、在外連結子会社は主として定額法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～12年
(b)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(c)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/07/13 16:24