6472 NTN

時価

1608億円

PER 予

32.07倍

2010年以降

赤字-113.32倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.35-1.87倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

1.89%

ROA 予

0.55%

関係会社株式売却損、雇用調整助成金、仲裁裁定に伴う損失戻入額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社株式売却損		雇用調整助成金		仲裁裁定に伴う損失戻入額		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
2013/03	-		-		-		98.4億
2014/03	-		-		-		256億	+160.2%
2015/03	-		-		-		276億	+7.7%
2016/03	-		-		-		241億	-12.4%
2017/03	-		-		21.5億		44.6億	-81.5%
2018/03	-		-		-		80.2億	+79.7%
2019/03	220百万		-		-		6.81億	-91.5%
2020/03	-		-		-		-12.8億	赤転
2021/03	-		17.8億		-		-108億	赤拡
2022/03	-		-		-		76.2億	黒転
2023/03	-		-		-		174億	+128.1%

2013年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 98億3700万

2014年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 255億9300万

2015年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 275億5700万

2016年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 241億4900万

2017年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: 21億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 44億6100万

2018年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 80億1500万

2019年3月

関係会社株式売却損: 2億2000万
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 6億8100万

2020年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -12億8200万

2021年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: 17億7500万
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -107億9200万

2022年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 76億2100万

2023年3月

関係会社株式売却損: -
雇用調整助成金: -
仲裁裁定に伴う損失戻入額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 173億8200万