構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
(有形固定資産)
建物及び構築物	1,411	1,138	272
機械装置及び運搬具	10	9	0

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
(有形固定資産)
建物及び構築物	1,411	1,195	216
機械装置及び運搬具	3	3	0

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2014/07/02 14:07

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

ります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	467 百万円	528 百万円
機械装置及び運搬具	496	414

2014/07/02 14:07

#3 減損損失に関する注記（連結）

下表の資産は当連結会計年度及び前連結会計年度において今後の使用見込が無いことから、また、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額2,013百万円を、前連結会計年度においては、2,692百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
			前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
日本	製造設備	建物及び構築物機械装置建設仮勘定その他	19226833420	-167453-
	福利厚生施設	建物及び構築物土地その他	2011211	52140
米州	製造設備	機械装置建設仮勘定	7183	1,040184

2014/07/02 14:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～12年

2014/07/02 14:07