※4 当社グループは、製造用資産については管理会計上の事業区分に基づく工場等をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位とし、本社及び営業用資産については共用資産としてグルーピングしております。
下表の資産は当連結会計年度及び前連結会計年度において今後の使用見込が無いことから、また、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額2,013百万円を、前連結会計年度においては、2,692百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。

場所	用途	種類	減損損失 (百万円)
			前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
日本	製造設備	建物及び構築物 機械装置 建設仮勘定 その他	192 268 334 20	- 167 453 -
	福利厚生施設	建物及び構築物 土地 その他	201 121 1	52 14 0
米州	製造設備	機械装置 建設仮勘定	7 183	1,040 184
		その他	-	100
欧州	製造設備他	機械装置 建設仮勘定 その他	234 220 214	- - -
アジア他	製造設備	機械装置 建設仮勘定 その他	648 39 4	- - -
合計			2,692	2,013