※6 当社グループは、製造用資産については管理会計上の事業区分に基づく工場などをキャッシュ・フローを生み出す最小の単位とし、本社及び営業用資産については共用資産としてグルーピングしております。
下表の資産は当連結会計年度において今後の使用見込が無いことから、また、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額2,687百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。

場所	用途	種類	減損損失 (百万円)
			当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
日本	製造設備	建設仮勘定	226
アジア他	製造設備他	建設仮勘定	2,461
合計			2,687