NTN（6472）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 14億5000万
2009年3月31日 -18.9%: 11億7600万
2010年3月31日 -22.53%: 9億1100万
2011年3月31日 -9.88%: 8億2100万
2012年3月31日 -7.92%: 7億5600万
2013年3月31日 -6.48%: 7億700万
2014年3月31日 +59.69%: 11億2900万
2015年3月31日 +43.76%: 16億2300万
2016年3月31日 +155.82%: 41億5200万
2017年3月31日 -29.38%: 29億3200万
2018年3月31日 +30.46%: 38億2500万
2019年3月31日 +132.81%: 89億500万
2020年3月31日 -19.39%: 71億7800万
2021年3月31日 +236.18%: 241億3100万
2022年3月31日 +37.78%: 332億4800万
2023年3月31日 -6.5%: 310億8600万
2024年3月31日 -12.06%: 273億3600万
2025年3月31日 -14.61%: 233億4100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法であります。また、在外連結子会社は主として定額法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～12年
(b) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年～10年)に基づいております。
(c) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0とする定額法を採用しております。2025/06/26 15:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年～10年)に基づいております。
(c) リース資産
2025/06/26 15:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
リース資産
2025/06/26 15:00