訂正有価証券報告書-第118期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「訴訟関連費用」及び「製品補償費」は営業外費用の総額の100分の10を超えたため、また「関係会社支援損失引当金繰入額」は金額的重要性により、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた4,005百万円は、「訴訟関連費用」1,218百万円、「製品補償費」208百万円、「関係会社支援損失引当金繰入額」32百万円、「その他」2,545百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「訴訟関連費用」及び「製品補償費」は営業外費用の総額の100分の10を超えたため、また「関係会社支援損失引当金繰入額」は金額的重要性により、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた4,005百万円は、「訴訟関連費用」1,218百万円、「製品補償費」208百万円、「関係会社支援損失引当金繰入額」32百万円、「その他」2,545百万円として組み替えております。