無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	51,760	5,275	57,035
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	58,594	10,740	69,335

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	52,589	5,823	58,412
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	58,028	7,145	65,174

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2016/06/28 15:48

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、機械器具部品製造設備及び電子計算機であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。

2016/06/28 15:48

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/28 15:48

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

前連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	57,035	─	57,035
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	69,335	─	69,335

当連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	58,412	─	58,412
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	65,174	─	65,174

2016/06/28 15:48

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(c) リース資産
所有権移転外のファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/28 15:48