構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益のうち主なものは次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)			当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	467百万円		機械装置及び運搬具	264百万円
機械装置及び運搬具	351百万円		工具器具備品	53百万円

2016/06/28 15:48

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損のうち主なものは次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)			当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建設仮勘定	411百万円		建設仮勘定	269百万円
建物及び構築物	225百万円		建物及び構築物	265百万円

2016/06/28 15:48

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	758百万円	723百万円
機械装置及び運搬具	309百万円	79百万円

担保付債務は次のとおりであります。

2016/06/28 15:48

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループでは、事業用資産については製品グループを基礎とし、遊休資産については物件毎に、また一部子会社の資産については会社単位でグルーピングしております。
事業用資産については事業環境の変化により、また遊休状態にある機械装置等の資産のうち、活用見込がなく回収可能価額が著しく低下したものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,113百万円)を「減損損失」として特別損失に計上しております。主なものは、建設仮勘定1,418百万円、機械装置及び運搬具906百万円及び建物及び構築物448百万円であります。
なお、遊休資産については正味売却可能価額により測定しておりますが、当該資産は他への転用、売却が困難であるため、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。

2016/06/28 15:48

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年

2016/06/28 15:48